老後を考えるうえで避けて通れないのが介護問題!老後の介護は介護施設or在宅介護?

介護について

老化が進むと完全に自立した生活が困難になります。
老後の過ごし方は、施設に入る方法と家族や在宅サービスの支援を受けながら自宅での在宅介護生活を続ける2種類があります。
施設と在宅でどちらが良いかは一概に言えません。
以下の3つの条件を全て満たす場合は、迷わず施設に入りましょう。

 

  • 本人が施設入所を望んでいる
  • 家族が施設入所を望んでいる
  • 金銭的(施設費用の)問題がない

 

施設は安心、安全でレクレーションなどのイベントが充実しているメリットがあります。
施設入所に大きな弊害がなければ、積極的に検討してください。
介護についてどうするかは、施設に入る場合の問題点を見ながら見ていくと分かりやすいです。

 

 

本人の意思は尊重するべき?

老人ホーム入所に悩む主婦

在宅での生活を続けるケースで一番多いのが本人が老人ホームなどへ入所することを嫌がっているケースです。
QOLが高く自立した生活ができるのであれば、在宅の生活を続けて問題ありません。
ホームヘルパー、デイサービス、在宅介護・看護など介護保険適用のサービスが充実しているので、もっともお金のかからない老後の過ごし方です。

 

家族の助けが必要な状況で、家族が全面的にサポートする意思がある場合も問題ありません。
家族の負担が大きい場合や、家族から見て在宅の生活を続けるのが不安であれば、本人が在宅生活を希望していても根気強く交渉を続けてください
まずは本人に内緒で老人ホーム職員、ケアマネージャー、ソーシャルワーカーなどに相談することから始めましょう。
金銭面や本人への交渉方法などで適切なアドバイスを貰えます。

 

 

周囲から見て不安があれば家族に対しても交渉する

家族への交渉が必要になるのは、主に老夫婦がともに健在なケースです。
介護を行う人も高齢者の老々介護の問題が増加しています。
同居している家族が、自分が看取りたいと言った場合、極力意見を尊重するべきですが、子供や孫から見て不安が大きければ、積極的に交渉するべきです。

 

家族が介護をする意思があっても、それがストレスになったり、生活水準を下げる結果になると、介護をする側とされる側の双方でデメリットが多いです。

 

 

金銭面に関係なく要介護認定を受けたらすぐに検討する

施設は複数の種類があり、大きく分類すると民間公的施設の2種類があります。
安くて人気が高い公的施設は特養や老健ですが、要介護認定を受けないと入所できません。
公的施設は倍率が高く、申込をしてから順番待ちで数年待たされることも珍しくありません。

 

金銭的問題から、施設は極力避けようと検討や情報収集を一切せずに、お手上げ状態になってから検討する人がいます。
そうなると、公的施設は入れず在宅生活を続けるのも難しいことから、高額な民間施設に入る流れになってしまいます。
金銭的余裕や入所先施設の立地にこだわりがなければ、急いで検討する必要はありませんが、金銭面がネックで施設入所を躊躇っている人ほど、早い段階で検討しないといけません
在宅介護を強く希望していても要介護認定を受けた段階で、すぐに入るかは別にして情報収集を始めるようにしてください。